もっと自由にマリンスポーツを楽しむために！2級船舶免許の取得に必要な基本を解説！

マリンスポーツを身近に楽しみたい、マリンスポーツにはいろいろな種類がありますが、2級船舶免許を取得すると海釣りや湖などでのルアーフィッシングができます。
船舶免許はいくつかの種類がありますので、どのようなマリンスポーツをしたいのか、これにより取得する船舶免許の種類が決まって来ます。
2級船舶免許は小型船舶のいくつかの条件を満たす藻に適用されるものですが、船舶免許の中でも登竜門ともいえる資格ですから取得することをおすすめします。

2級船舶免許の保有者が操船できる船舶のサイズ

2級船舶免許には、「小型船舶操縦士免許」と「小型船舶操縦士（湖川小出力限定）免許」の2種類があります。
船舶免許によって、操船できる船舶のサイズは異なります。
小型船舶操縦士免許は、水上オートバイを除く24m未満のプレジャーボートもしくは、その他の船舶は20トン未満が操船できます。
年齢が18歳に達していないときは操縦できるボートの大きさが5トン未満に限定されますが、18歳に達すると自動的に限定は解除されます。
級によって操船できる船舶の種類に変わりはありませんが、航行区域が異なります。
1級はすべての水域で可能ですが、2級は海岸から5海里（約9km）以内の水域及び平水区域での操船となります。
小型船舶操縦士（湖川小出力限定）免許は、水上オートバイを除く5トン及び機関出力15kw未満の船舶が操船できます。
航行区域は湖や川だけになります。
水上オートバイを操縦するためには、「特殊小型船舶操縦士免許」が必要となり、その他の小型船舶免許では操縦できません。

2級船舶免許で航行可能な区域は沿岸部のみ

船舶免許にはいくつかの種類がありますが、1級と2級船舶免許でどのような違いがあるのかご紹介します。
2級の免許で海で操船する場合に航行可能なのは「海岸から5海里以内」と決められています。
大海原に自由に出ていくことはできませんが、5海里は9.26kmなので、それだけ離れると沿岸ははるかかなたに見えることもあります。
ですから「どこに行くにしても海岸伝いに行くしかない」、というほどではなく、意外に遠出できるイメージです。
ただし大きな湾の反対側まで直線距離で行こうとすると９．２６ｋｍ以上離れてしまうことがあるので、地図などでしっかり確認しましょう。
そのときは、海岸沿いに回って反対岸をめざせばＯＫです。
また湖や川ではこの5海里制限は適用されないので、広い湖や川でも自由に操船することが可能です。
1と2のいずれの級でも乗れる船の大きさなどに違いはないので、プレジャーボートや外洋ヨットなどを操縦して沿岸5海里以内の航行を楽しんでください。

2級船舶免許に設けられている年齢制限

2級船舶免許には年齢制限が設けられており、16歳以上でなければなりません。
ただ、船舶免許の試験に関しては、あと3か月程度で16歳になるという人も受けることができます。
もちろん、たとえその試験に合格したとしても実際に16歳になるまでは免許は交付されませんが、誕生日になれば即座に免許を持つことができるので、誕生日を迎えてから事に取り掛かるよりも早く持てる可能性はあります。
なお、たとえ免許保持者になったとしても、18歳になるまでの間は別の意味での制限が課されていますので注意しましょう。
それは操縦できる船の大きさであって、総トン数は5トン未満となっています。
18歳になると特に試験や講習など無しで自動的にこれは解除され、一般的なものと同様に20トン未満まで操縦できるようになります。
総トン数以外には18歳以上が取得する普通の船舶免許と変わりはなく、航行できる範囲についてもそれと全く同じとなっています。

2級船舶免許は国が認める国家資格

レジャーに活用するため、船の免許を取得してみたいと思っている人もいるのではないでしょうか。
そのような場合には2級船舶免許を目指してみると良いかも知れません。
いくつかの種類がある船舶免許の中でも、最も人気が高いのはこの免許です。
この国家資格をもっていると、岸からおよそ9キロまでのところを自分で船を操縦して移動することができるようになります。
釣りを楽しみたいという人や、モーターボートを操縦して岸からそれほど遠くないところを航行出来ればよいという人に向いています。
1級の船舶免許となると航行区域の制限はなくなりますが、レジャー目的の場合にはそれほど遠くまで行く必要はないという人は多いかも知れません。
それならば、岸から約9キロまでの範囲に対応しているこの船舶免許で事足りることも多いでしょう。
この国家資格を取得するためには、学科や実技の講習を受けて試験を受けるか、国家試験免除コースのある教習所を利用する必要があります。

船舶免許の2級を取得する一般的な学習方法

2級の船舶免許を取得すれば沿岸区域で20トン未満の船を操縦することができるので、海岸から5海里以内の水域での釣りやクルージングを楽しみたい人にとっては絶好の免許であると言えます。
海への入門ボート免許としての意味合いもあるので先ずは海の免許を取得したいという人にも最適ですが、問題はどのように学習をするのが良いのかその進め方について考えていく必要があります。
船舶免許の2級を取得する一般的な学習方法は専門的な学校に通って基礎から学ぶことで、学科講習や実技講習などをしっかりと教えてもらうことが大切です。
学科講習は国家試験で出題される小型船舶操縦者の心得及び遵守事項や交通の方法、運航の3科目を学び、実技講習では実際にボートに乗り操船技術や点検方法、ロープワークやハンドコンパスの使い方などを学習することになります。
このように一般的な学習方法は専門的な学校に通って講師から指導を受けることですが、学校によって指導方法に違いがあるのでそのことに関して予めよく確認した上で通うところを決めるようにした方が良いです。

2級船舶免許の取得に必要な最短日数

2級船舶免許を取得すると、岸から5海里（約9.26km）の海域を航行できるようになる、小型船舶の船長として自由にクルージングを楽しんだりフィッシングを楽しめるメリットがあります。
船舶免許は、ボートスクールを利用して国家試験に臨む方法や国家試験が免除になる国土交通省に登録している船舶教習所を利用して取得する2つの方法が一般的です。
スクールにより講習の時間に違いがありますが、国家試験が免除になるスクールの多くは2日間で取得が可能です。
日数が短いので簡単に取得できるイメージですが、学科講習や実技講習は毎日やっているわけでなく、スケジュールに基づいているため、個人差はあるけれども申し込みから船舶免許取得まで4週間から6週間が目安です。
一般的なボートスクールの場合も、学科や実技講習のスケジュールに合わせて予約、学校を卒業しても資格を得られるわけでないので、国家試験のスケジュールに合わせて受験するので試験免除の学校よりも日数は長くなります。

2級船舶免許の試験を受験するために必要な費用

2級船舶免許の試験を受験するために必要な費用ですが、純粋に試験のことだけを取り上げて言えば、学科と実技の両方を合わせて2万円強となっています。
ただ、言うまでもなく特に講習なども受けていない人が、いきなり船舶免許の試験のみを受験して合格するはずがありませんので、実際問題としてはそれらのお金も全てまとめて、免許取得に一体どの程度のコストがかかるのかが知りたいところでしょう。
この場合、スクールによっても差はあるものの、だいたい10万円前後となっているところが多いようです。
2万円との差額はどうなっているかと言えば、当然ながら講習料が大きく5万円から6万円程度です。
それ以外には免許申請のための手数料とか、身体検査に必要な費用などがあります。
これらはスクールごとに差がありますし、講習の内容やカリキュラムにも違いがありますので、確実に合格を目指すためには自分にあっている教習所を選ぶことが大事になってきます。

船舶免許2級の難易度と最新の合格率

2級船舶免許は二級小型船舶操縦士と呼ぶ正式名称がありますが、この資格は4種類の中でも一般的な免許で取得すると総トン数20トン未満のボートや24m未満のプレジャーボートの船長になれます。
航行区域は海岸から5海里（約9km以内）になるため、沖釣りやスキューバダイビングなどで利用できる船舶免許といえましょう。
船舶免許は国家資格になるのですが、15歳9歳以上から受験資格が与えられて16歳になると免許を発行して貰えます。
4種類の中でも一般的な免許になるわけですが、気になるのは試験の難易度ではないでしょうか。
2020年度の受験者数は9,941人で合格者は9,680人、高額率は97.4％と高めです。
2019年や2018年度の合格率も約95.0％などから難易度はそれほど高いものではない、このように考えることもできます。
ボート免許スクールの中でも国土交通省登録の教習所を使えば国家試験を免除して貰い、合格率が高い2級船舶免許の取得ができるのではないでしょうか。

船舶免許2級の有効期限と更新の頻度

2級小型船舶操縦士は国家資格で、国家試験免除の船舶教習所を使うと実技4時間・学科12時間、最短2日で取得できます。
手軽にマリンライフを楽しめる船舶免許で、湾内や湖川などの平水水域および海岸から5海里までの海域を航行できます。
なお、2級小型船舶操縦士の操縦免許証の有効期間は5年間で、取得した日から有効期限が切れる前までに更新手続きが必要です。
この間に更新手続きをしないと船舶免許証は失効になります。
これにより、船長として小型船舶に乗船できませんので、ボートレンタルでクルーザーを借りるなどもできなくなるわけです。
失効になったとき、失効再交付講習を受講した上で、運輸局などに再交付申請を行うことで交付日から5年の有効期限が設けられます。
ちなみに、自動車の運転免許証は誕生日が起算日になりますが、船舶免許は交付日が起算日になります。
それと、更新は期限が切れる1年前から可能になるので早めに更新することをおすすめします。